【医師】病院以外(医師以外)の転職先12選

医師以外 転職先 病院以外

近年は、医療技術の進歩、そして少子高齢化により医療の需要が高まっています。

医師の働き方は病院以外にも広がり、活躍の場は多様化しています。

医師が転職を考える際に、病院・クリニック以外にどんな職場があるでしょうか?

今回は、医師の転職先として病院以外の職場、医師以外の選択肢について解説していきます。

病院以外(医師以外)の転職先一覧

病院・クリニックで働く医師は、転職先の職場は病院・クリニック以外を希望したいという方は多いです。

病院以外の転職先5選

ここからは、医師が医師免許を活かして活躍できる5つの職場を解説していきます。

在外公館医務官【外務省】

外務省 在外公館医務官とは、大使館や総領事館などの施設で働くドクターです。

在外公館とは、外国と外交を行う上で重要な拠点となる大使館、総領事館、海外での政府代表部のことです。

日本には世界各地に200以上の在外公館があり、ドクターの職場は世界中に渡ります。

▼在外公館での医務官の主な仕事内容

・在外公館職員・家族の健康管理(一般診療は原則なし)
・保健相談
・現地の医療事情の調査情報提供
・海外居住邦人、旅行者の健康管理のための情報提供

日本の在外公館、大使館、総領事館には、約100名のドクターが医務官として働いています。

矯正医官【法務省】

矯正医官とは、矯正施設内に設置された診療所の管理者として、被収容者の健康診断を実施するお仕事です。

▼矯正医官の主な仕事内容

・被収容者に対する医療全般
・疾病に罹患した者に対する冶療
・施設内の保健・衛生管理
・感染症の蔓延等を防止する

矯正施設は、犯罪者や非行少年の社会復帰を目指すために心身の健康、就労支援を含めた再犯防止に努めています。

競馬場

競馬場の医師は、レース開催当日の騎手をサポートするために控えています。

医師の勤務日は競馬開催日となり、1日からでも勤務することができます。

▼競馬場の医師の主な仕事内容

・レース開催当日、落馬や事故を防ぐために騎手をサポート
・負傷騎手の応急処置
・救急搬送の判断

競馬場の医師は科目不問なので、どんな医師も経験を生かせるでしょう。

社医(産業医など)

保険会社や製薬会社で業務を行う医師を「社医(産業医)」と呼びます。

▼保険会社の社医(産業医)の主な仕事内容

・保険商品の新規加入の審査
・保険金支払いの医的アドバイス

▼製薬会社の社医(産業医)の主な仕事内容

・製薬業界の新薬開発におけるアドバイス
・臨床経験に基づくシステム開発
・新薬のマーケティング
・国際学会への参加

外資系製薬会社では、多くの医師免許保有者が社員として働いています。

法医学者

法医学者とは、大学の法医学教室や研究機関にて事件や事故などを医学的、科学的な観点から調査する医師です。

▼法医学者の主な仕事内容

・死体の死因などを解明する司法解剖
・身元確認や伝染病予防などを目的とした行政解剖
・医師の承諾によって行う承諾解剖
・個人を識別するためのDNA鑑定
・親子の血縁関係の有無を確認する親子鑑定
・血液型鑑定
・精神鑑定
・本人認証

事件・犯罪性が疑われる遺体の司法解剖とDNA鑑定が主な仕事です。

医師以外の転職先7選

ここからは、医師以外の転職先を7つご紹介しましょう。

製薬会社

製薬会社への転職は、医療現場を離れて、医学専門門家の社員となります。

▼製薬会社の仕事内容

・多くの治療領域の医薬品に携わり、医学能力を活かした開発業務

製薬会社は年収が高く、病院からの転職は年収の大幅アップが見込めます。

医療機器メーカー

医療機器メーカーにて製造開発・販売を行うお仕事です。

医療機器メーカーは、大型医療機器のMRI、ペースメーカー、人工透析装置の他、医療用のガーゼ、包帯、注射器といった消耗品まで幅広い開発製造、販売をしています。

顧客は医療機器販売業者、ドラッグストアなどの小売店、病院・クリニック、検診センターです。

▼医療機器メーカーの仕事内容

・医師、臨床検査技師、看護師の前で自社製品やサービスの提案営業を行う
・直接契約を結んで自社製品を卸す
・医療機器を海外から輸入して国内販売する

特別な資格やスキルは必要ありませんが、「臨床工学技士」の国家資格を有している人もいます。

保険会社

生命保険会社に勤める医師は「保険社医(社医)」と呼ばれます。

▼保険社医(社医)の仕事内容

・生命保険では死亡リスクが低い人を加入させるため新規加入者を審査する
・引受査定
・支払査定

保険社医になるには医師免許が必要であり、生命保険会社によっては「臨床経験2年以上」の条件を設けているところもあります。

起業

医師の起業家はドロップアウトのイメージがありましたが、今では東大医学部卒から起業する人も増えています。

医療現場や制度を変えるために、ベンチャー企業の起業をするケースもあり、医師の働き方は多様化しています。

コンサル業界

医師がコンサル業界へ転職する場合、以下の4つのコンサルティングファームの選択肢があります。

▼戦略系コンサルティングファーム

外資系コンサルティングファームのマッキンゼーやBCGは、経営戦略を得意としており、大企業や外資系の顧客を持っています。

戦略系コンサルティングファームはグローバルに展開しており、医師出身者も活躍しています。

▼総合系コンサルティングファーム

業界やテーマで部門が分かれており、医師からの転職はヘルスケア分野のコンサルティングの需要があります。

大規模ファームの場合、あらゆるテーマにおいて戦略、IT、実行までの一気通貫のサービスを提供しています。

▼シンクタンク系コンサルティングファーム

大手金融機関が立ち上げたファームのことで、ヘルスケア領域も力を入れています。

官公庁向けのリサーチ、経営・ITコンサルティングを提供しています。

▼医療・ヘルスケア系コンサルティングファーム

医療系に特化したコンサルティングファームです。

医療機関、製薬企業、医療メーカーなどに対してコンサルティングを展開しています。

議員

より良い社会保障の実現のために、医療・介護出身の議員が増えています。

医師であることは、官僚や経営者よりも医療現場において国民が望んでいることを良く理解しています。

政治家を目指す医師は今後も増えていくと見込まれています。

弁護士

医学部を受験した勉強経験は司法試験の勉強にもら役立つと言われています。

利用者とも最難関の受験勉強が求められ、暗記力と複雑な問題を理解する思考力が必要となります。

法科大学院では、医療訴訟の授業が設定されていることも多く、医師と弁護士のダブルライセンスも可能です。

司法試験の合格後、医者である実務経験を活用して医療訴訟を専門とする弁護士になることが可能です。

医療訴訟においては、弁護士よりも病院側である医療知識を含む専門知識を有している医師のほうが圧倒的に多いのが現状です。

医療知識を有していた方が裁判官を説得できる可能性があるため、ダブルライセンスが役立ちます。

今後は、医療訴訟に強い弁護士が必要とされている事情があり、医師から弁護士への転職は増えるでしょう。

法科大学院と法務省のデータによれば、医師から弁護士へと転職を目指す人は医師として一定のキャリアがある30代が多い傾向にあります。

最難関の司法試験の勉強を目指すために、30代であれば、まだまだチャレンジ精神も旺盛です。

法科大学院の設置により、司法試験が昔の旧司法試験よりも格段に合格率がアップしています。

これかは、医師から弁護士への転職は容易になっていくでしょう。

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